【この記事の概要】
最近、早期リタイアという言葉をよく耳にするようになりました。
早期リタイアとは、定年前の早い段階で仕事を辞め、貯蓄や資産運用を活用しながら生活すること。
今回の記事では、早期リタイアにスポットを当て、早期リタイアメントに向けてどのような準備が必要か、どのようなポイントに注意すべきかについて、以下の見出しで解説しています。
早期リタイアの魅力
人生の早い段階で仕事を辞め、貯蓄を利用したり、投資で資金を稼ぎながら生活するライフスタイルを「早期リタイア」と呼びます。
早期リタイアメントには、以下のようなメリットがあります。
①自由な時間が増える…仕事を辞めることで得た時間を、自分の趣味や好きなことにあてることができます。
②経済的自立…企業に勤め、お金を稼ぐことで暮らしていた今までの生活をやめ、貯蓄や投資を利用しながら生活をすることで、経済的に自立し、人生の自由度がより高まります。
③仕事からの解放が得られる…早期リタイアをすることで、やりたくない仕事や、それに伴うストレスから解放されます。仕事の苦痛をなくすことで、精神的・肉体的な健康が得られる可能性があります。
30代から始める「早期リタイアを実現するための計画」
最近では、30代で早期リタイアを実現したという人も増えています。
早期リタイアはこれまで、「十分な貯蓄をしてから仕事を辞める」というスタイルが主流でしたが、昨今は投資などの資産運用を行って生活費を稼ぐパターンも多くなっています。
30代からの貯蓄 早期リタイアにはいくら必要？
早期リタイアにはこれまで、「定年よりも前に一般的な生涯賃金と同等の資産を貯められることが望ましい」とされてきました（フルタイムで正社員を続けた場合の生涯賃金は、男性が2.7億円、女性が2.2億円といわれています）。
しかし最近ではFIRE（Financial Independence, Retire Early 経済的に自立しながら早期退職する）という考え方も注目されており、金融商品や投資などの資産運用を活用して、数千万円の貯蓄で早期リタイアを実現した人もいます。
FIREの早期リタイアスタイルを採用する人の多くは、「4％ルール」という財政テクニックを活用しています。
4％ルールは、「投資額の元本の4％以内に生活費を抑えることができれば、貯蓄を減らさず持続的にリタイア生活ができる」というもの。
すごくざっくり説明すると、1億円の資産があるひとは、生活費を400万円程度に抑えられれば、資産を目減りさせずに生活ができる、というわけです。
早期リタイアに向けてのステップ
早期リタイアを実現するためには、まず、自分がリタイアしたい年齢から残りの生涯に必要な資金の額を計算することが大切です。
必要な資金の総額が判明したら、次はその金額を達成するための貯蓄を始めましょう。
FIREのスタイルを実現したい場合は、自分の年間の生活費を計算し、そこから逆算して必要な資産額を割り出しましょう。
また、FIREを採用するなら、資金を持続的に作り出すための投資や資産運用についてもしっかりと学習することが大切です。
早期リタイアに向けたライフスタイルの見直し
早期リタイアを実現するためには、自分の生活費や貯蓄額などについてしっかりと計算・管理できるスキルが必要になります。
また、より少ない貯蓄額でリタイアするには、緊縮的なライフスタイルを送る必要があります。
リタイア後に資金がショートしてしまわないよう、収入と支出のバランスを細かに把握。管理しつつ暮らしていけるよう、早い段階でリタイア後の生活に向けたライフスタイルの見直しをすることが大切です。
起業で早期リタイアにぐっと近づく
早期リタイアをしたいなら、起業してお金を稼ぐのが最も手っ取り早い方法です。
早期リタイアを実現するためには、たくさんの貯蓄が必要になります。
FIREのスタイルを採用した早期リタイアの場合でも、年間の生活費（万円）×25の貯蓄を必要とします。
数千万〜1億数千万ものお金を、企業に勤め、そのお給料の中から貯蓄していくのはとても大変なこと。
この項では、起業のメリットとフランチャイズ独立の魅力について説明します。
起業のメリット
起業には、以下のようなメリットがあります。
①自由な働き方…自分自身でビジネスを立ち上げることにより、自分のスケジュールや仕事のやり方を自由に決めることができます。
②責任と報酬…サラリーマンとは違い、働きや成果に応じて収益が得られるメリットがあります。
③創造性とイノベーション…自分自身のアイデアを自由に実現することができ、新しいアイデアやビジネスモデルを創造することができます。
より安定性の高い「フランチャイズ独立」の魅力
起業には１から自分で会社を起こす方法と、特定の企業にフランチャイズ加盟するという方法があります。
フランチャイズ加盟のメリットは、加盟先の企業の知名度やネットワーク、ビジネスノウハウを活用できるという点にあります。
フランチャイズは、加盟金（ロイヤリティ）を企業に支払わなければなりませんが、そのかわり１から起業するよりも安定してビジネスを続けられるというメリットがあります。
１から起業した場合の5年継続率は平均40％ですが、フランチャイズ独立では70％を超えるという統計結果があります。
